AI（人工知能）分野の成長が著しく、その中でも圧倒的な存在感を示しているのが中国です。実際、昨年行われた「2018年中国人工知能産業年会」では、2018年上半期におけるAI（人工知能）分野へのグローバル投資額435億ドルのうち317億ドルが占めていると発表されました。
動画は以下より。
パーソナルAI（人工知能）アバター（PAI）
アメリカ・カリフォルニア州パサデナを拠点とし、分散型の個人用AI（人工知能）、パーソナルAIアバター（PAI） を開発するAI（人工知能）専門会社「ObEN」がAI（人工知能）司会者を開発しました。2014年に設立された同社は、ソフトバンク・ベンチャーズ・コリアやテンセント、HTC VIVE Xの投資先企業でもあります。
国営メディアにも登場するAI（人工知能）アナウンサー
動画の通り、中国では、AI（人工知能）司会者だけでなく、国営メディア「新華社通信」にAI（人工知能）アナウンサーも登場しています。「これは人間なんじゃないか？」と勘違いする方も少なくないと思います。AI（人工知能）による合成音声でニュース原稿を読み上げる姿は、すでに完成形を思わせるクオリティです。
【考察】AI（人工知能）が仕事を奪う」は煽り文句に過ぎない
生活へのAI（人工知能）の浸透と聞くと、AI（人工知能）が仕事を奪うのではないかと思われる方も多いと思われますが、世間で騒がれているAI（人工知能）は、すべて人間が設計、開発しています。今回紹介した司会が話す文章も人間が考えています。AI（人工知能）の方が早くこなせる仕事は無くなる一方で、新たに生まれる仕事も必ずあります。そこを考えるのもまた人間。面白い未来が待っていそうです。
